お知らせ

• 原因は中枢神経（脳・脊髄）の損傷
• 筋肉の異常収縮ではなく神経からの信号異常
• 筋肉が動かすときに急激に緊張し、動かしにくくなる

• 脳卒中（脳梗塞・脳出血）
• 脳性麻痺（出生時の低酸素など）
• 脊髄損傷（事故・転倒）
• 外傷性脳損傷（頭部打撲）

• 麻痺とは：筋肉が動かせない状態（神経からの指令が届かない）
• 拘縮とは：関節が硬くなり、動かせなくなる状態
• 痙縮とは：筋肉の緊張が過剰になり、勝手に動く状態

• 衣服の着脱や入浴、トイレ動作が困難になる
• 見た目が気になり外出や交流を避ける
• 精神的ストレスや意欲の低下につながる

• 関節が固まり、動作が困難になる
• 痛みや筋緊張が強くなり、生活動作が妨げられる
• 拘縮や変形など、二次的な障害が進行する

• 移乗や移動の介助に時間と負担がかかる
• 入浴や更衣など、日常生活動作の支援が増える
• 介護者の身体的・精神的な負担が増す

• 動きやすい姿勢を維持できる
• 介助量が減り、ご家族様の負担が軽くなる
• 趣味や外出などの活動に意欲が持てる

• 1日1回以上、反動をつけずにゆっくりと動かす
• 痛みの出ない範囲で、徐々に動かす範囲を広げていく
• 関節ごとの動きに応じた正しい方向で行う
• 専門職によるフォーム指導を受けたうえで実施
• 増悪時は直ちに中止し再評価

• 足首の動きを支える短下肢装具
• 座位保持のための座面クッション
• 手関節の角度を保持するスプリント

• 振動刺激：深部筋に働きかけ、過剰な緊張をやわらげる
• 温熱療法：血流促進と筋の柔軟性を高める

• 毎日の決まった時間にストレッチをする
• 鏡を見ながら姿勢を確認する
• 記録ノートに動作の変化や感覚をメモする

ご利用までの経緯

脳出血発症後1年1か月経過され、歩行はT字杖にて自宅内自立しておられましたが、左側の杖に寄りかかるように左体幹を傾けて歩行されており、カーペットなどでは右足の引っかかりによってバランスを崩すことがあり、軽介助が必要でした。

屋外歩行はご家族付き添いの元、プラスチック短下肢装具と杖を使用して、短距離を歩行練習されている状況でした。

ご本人様のご希望は最終的には屋外を一人で装具なしで杖だけで歩きたいとのことでした、当センターの利用を開始いただきました。

リハビリ実施後、歩行時の足趾と足関節の痙縮による急激な動きが改善されたことで、リハビリ7回目の時点で近位監視での独歩が可能となりました。

屋外歩行は、大きめの装具から足首周りの小さな柔らかい装具で以前より安定して屋外杖歩行が250m-600まで歩行できるようになりました。

↓↓↓詳しくは、こちらをご覧ください。
【発症後1年1か月】60代男性・YD様・左脳出血の改善事例

自費リハビリの選び方とチェックポイント

自費施設を選ぶ際は、施設の理念と担当者の施術技術の質が最重要です。

過去の実績や改善事例、相談のしやすさも重要な判断材料になります。

↓↓↓自費リハビリ施設の料金相場と選び方についての詳しい解説はこちらの記事をご覧下さい。
【2025年版】自費リハビリの料金相場と選び方をわかりやすく徹底解説！

医療的アプローチとリハビリの連携【症状に応じた組み合わせ】

この章では、痙縮のコントロールにおいて、医療的治療とリハビリテーションをどのように連携させるかについて説明します。
医学的アプローチだけでも、リハビリだけでも不十分なケースが多いため、それぞれの役割と相乗効果を正しく理解することが重要です。

内服薬・注射療法の目的と効果

医療的アプローチでは、ボツリヌス療法や内服薬が多く使用されます。
これらの目的は「痙縮そのものをなくす」ことではなく、リハビリを実施しやすくする状態を作ることにあります。

注意： 薬物だけで日常生活の質を大きく改善するのは難しいことが多いです。

ITB療法・末梢神経縮小術など高度医療の適応

高度な症状や他の方法での改善が困難な場合、ITB療法（バクロフェン持続髄注）や
末梢神経縮小術が選択肢となります。

ただし、末梢神経縮小術は研究段階で、国内症例はごく少数であり、一般的ではありません。

ただし、これらの方法は一定の侵襲を伴うため、事前の評価と医師との十分な相談が不可欠です。

リハビリとの併用で得られる相乗効果

薬物や手術だけで症状が大きく改善することは少なく、リハビリとの併用が鍵となります。
「リハビリを効かせるために医療を使う」という視点が重要です。

“どちらか一方”ではなく“連携”が鍵になる

「薬が効かないからリハビリに頼る」「リハビリが続かないから薬に頼る」という考えは危険です。

それぞれが役割を果たしつつ、連携してこそ最大の効果が得られます。

リハビリ職・医師・看護師・薬剤師など、チーム全体での情報共有と連携が不可欠です。

継続的なコントロールのためにできること【ご本人・ご家族様・専門職の協力体制】

この章では、痙縮の長期的なコントロールに向けて、患者様・ご家族様・支援者がどのように連携して日常生活を整えていくかをご紹介します。
それぞれの立場でできることを明確にし、無理なく支え合うための具体策を解説します。

患者様ご本人が意識できる日々の工夫

痙縮と向き合う日常では、ご本人のちょっとした意識と習慣が、コントロールの質を左右します。

日々の変化を「見える化」することで、リハビリや医療との連携も円滑になります。

ご家族様による見守りとサポートのコツ

ご家族様のちょっとした関わりが、患者様のモチベーション維持と安全な生活環境づくりにつながります。

自立支援の視点を持ったサポートが、長期的にはQOLの向上に繋がります。

地域のリハビリ・医療支援資源を活用しよう

家庭内だけでの対応に限界を感じたら、地域の制度や専門職の支援を活用することが重要です。

情報収集を怠らず、必要に応じてサービスを組み合わせることで負担を軽減できます。

チームで考える“長期管理計画”の立て方

痙縮は短期的な治療ではなく、数年単位での管理が求められます。
そのためには、専門職との継続的なコミュニケーションが欠かせません。

「一度決めたら終わり」ではなく、継続的な見直しが重要です。

まとめ

痙縮のコントロールには、正確な理解と多面的なアプローチが欠かせません。
本記事では、痙縮の定義や原因、リハビリの役割、医療との連携、そして日々の継続的な工夫までを網羅的にご紹介しました。

痙縮の症状を単に「治す」ことではなく、日常生活に支障をきたさないよう“支える”という視点が大切です。
ご本人様とご家族様、そして専門職が連携し、個々に合った対策を続けることで、QOL（生活の質）を大きく向上させることが可能です。

「どうしたら良くなるのか分からない」と悩む方は、一人で抱え込まず、
信頼できるリハビリ施設や専門職へ早めに相談することをおすすめします。

本記事が、痙縮と向き合う皆様にとって、前向きな一歩となれば幸いです。

本記事でもお悩みを解決できない場合は、ぜひ弊社までご相談ください

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