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退院後や介護をされる中で「どこでリハビリを受ければいいのか分からない」と悩んでいませんか？
目的に合わせた選定と適切な保険制度を利用するためには、ある程度それぞれの特徴についてのご理解が必要です。
この記事では、保険制度から、自費リハビリまでの各施設をリハビリの専門家がわかりやすく比較し、最適な選び方を解説します。
お読みいただくことで、ご自身やご家族様に最も合う施設を見つけていただき、前向きに一歩を踏み出していただければ幸いです。
1. リハビリができる施設を選ぶ前に知っておくべき基本
リハビリができる施設には、目的や制度によって多くの種類があります。
この章では、施設選びで迷う方に向けて、目的に応じた選び方、さらに保険制度ごとの特徴を整理して解説します。
リハビリ施設の種類や、それぞれの方向性を正しく理解することで、患者様やご家族様が納得してリハビリを進められる環境を整えることができます.
1-1. リハビリの目的別に変わる施設の選び方
施設を選ぶ際には、「どんな目的でリハビリを行いたいか」を明確にすることが大切です。
たとえば、退院後に集中的に機能回復を目指す方と、日常生活の維持を希望する方では選ぶ施設が異なります.
- 機能回復、改善そのものを目指す場合：回復期リハビリ病棟（退院を延期）や自費リハビリ施設
- 道具の使用も含めた実践的な生活動作の安定、維持を重視する場合：デイケアや訪問リハビリ
- 在宅生活で介助が必要な部分の生活支援を求める場合：介護老人保健施設や訪問リハビリ
目的を誤るとリハビリをしているのに「十分に回復しない」「思ったより短期間で終わる」といった後悔につながります。
しかし、事前に専門職へ相談することで、自身の状態に合った最適な施設を選ぶことが可能です。
1-2. 保険制度（医療保険・介護保険・障害者総合支援法）の違い
リハビリが受けられる制度には「医療保険」「介護保険」「障害者総合支援法」があります。
これ以外に、これらの制度を補完することを目的に「自費リハビリ」」という選択肢があります。
制度の違いを理解することで、費用や利用期間、支援内容の見通しが出来ます。
適用の可否は年齢や要件で異なるため、早めに確認することをお勧めします。
- 医療保険：主に機能回復・改善を目的としたリハビリです。医師の指示が必要となり、期間に制限があります。
- 介護保険：要介護認定が前提で利用することが出来ます。機能維持や生活支援が中心です。長期利用がしやすいです。
- 障害者総合支援法※：自立訓練や就労支援などと連携します。生活目標を定め、それに向けてPT・OTが機能訓練や職業訓練などを行います。
- 自費リハビリ：保険制限がないため自由な目標設定が出来ることが特徴です。頻度や内容をについてもお客様の要望に合わせて柔軟に設計することができます。費用は自己負担となります。
保険リハビリは費用負担が小さい一方で、リハビリの時間や内容に上限があります。
自費リハビリは費用負担が大きいですが、密度と自由度の高い個別でのリハビリを行うことが可能です。
※障害者総合支援法とは、障害のある方の自立と社会参加を支える制度です。詳しい内容については、お住まいの自治体の窓口で相談することができます。
2. 医療保険でリハビリができる施設
この章では医療保険で受けられるリハビリの種類をお伝えします。
急性期病院と回復期リハビリテーション病棟、外来リハの特徴と制度の限界、活用の仕方について解説します。
患者様やご家族様が次の一手を迷わず選べるような最適な道筋をご提示いたします。
2-1. 急性期病院：治療直後に行うリハビリ
発症や手術の直後から早期離床と合併症予防を目的に開始します。
急性期病院の対象となる方は発症して間もないため、医師の指示のもとで理学療法士や作業療法士が安全性を最優先にリハビリを行います。
在院日数が短いため計画性が重要になってきます。
- 対象：脳卒中や骨折などの治療直後に該当します。
- 内容：呼吸循環、その他のバイタルサイン管理の下関節可動域訓練や筋力訓練などを行います。そして離床に繋がる練習や基本動作の練習を行い、ADLの再獲得を図ります。
- 利点：医学管理下で安全に開始でき、廃用や誤嚥などのリスクが無くリハビリを行うことが出来る。
- 注意：期間が限られておりリハビリの量も限られるため、退院後への橋渡しが重要なポイントとなります。
対策として退院前カンファレンスでデイケアや訪問リハビリ、外来、自費リハビリの利用などの利用について早めに確認し、自宅に帰ってからのイメージを早めに決めておくことが大事です。
家族指導を受けたり、ご自宅の環境の準備も並行すると移行がスムーズです。
2-2. 回復期リハビリテーション病棟：集中的な機能回復を目指す
回復期リハビリテーション病棟は治療の急性期でのリハビリを終えた方が在宅復帰を目指す病棟になります。
理学療法士と作業療法士と言語聴覚士がチームで関わり、日常生活動作の改善を図ります。
目標達成に向けた計画的な負荷調整を行うことが特徴です。
- 対象：脳卒中後や大腿骨近位部骨折後などにより日常生活が困難となり、集中的訓練が必要な方。
- 内容：歩行能力や上肢機能、高次脳機能障害や、摂食嚥下機能などの改善のための支援を行います。
- 利点：生活目標とリンクした練習量の確保と多職種連携に強みがあります。
- 注意：入院期間に上限があり、退院後の継続方法を早期に設計する必要があります。
注意が必要なのは、期間に上限があることと地域サービスへの接続が遅れるリスクです。
対策として外来リハビリや訪問リハビリ、自費リハビリの体験利用の予定を入院中に調整することをおすすめします。
3. 介護保険でリハビリができる施設
この章では介護保険のリハビリの受け方について整理します。
老健や特養、デイケア、訪問リハの特徴について比較したものをご説明いたします。
それぞれの特徴を知ることで患者様とご家族様の生活に合う施設が選択をしやすくなります。
3-1. 介護老人保健施設（老健）：在宅復帰を目指す短期入所型
介護老人保健施設（老健）は医療と介護の中間のサービスになります。
在宅復帰を目標に、生活動作と介護力の向上を図ることが目的になります。
入所が決まった時点で退所後のサービス内容や地域連携についてある程度計画します。
- 対象：要介護認定を受け、集中的な在宅準備が必要な方。
- 内容：起居動作や歩行、排泄、更衣の練習など生活に必要な動作についてのリハビリを行います。
- 利点：多職種で連携しながら自宅環境を想定したリハビリ訓練を実施します。
- 注意：入所は原則3か月～6か月と決まっています。そのため退所先を決めておく必要があります。
退所後に自費リハビリを利用される方については事前に見学や体験の予約をしておくこと
リハビリの空白期間を減らせます。
3-2. 特別養護老人ホーム（特養）：機能維持が中心のリハビリ
特別養護老人ホーム（特養）は長期的に生活することを目的に入所される施設になります。
対象者は何らかの介護、もしくは支援が必要な状態の方で、身体機能の急速な回復よりも機能維持を重視します。
生活の中で無理なく続ける関わりになってきます。
- 対象：要介護度が高く、長期的な介護が必要な高齢者の方。
- 内容：関節可動域、立位練習、移乗能力など維持を図ります。
- 利点：本人様にとって無理のないリハビリ内容を日課に組み込み、継続しやすい支援を行います。
- 注意：リハビリの量は施設の体制で変動します。事前に内容や頻度についての確認が必要です。
3-3. デイケア（通所リハビリ）：送迎付きで日帰り利用
デイケアは日帰りで自宅から通う施設になります。
機能訓練や集団レクリエーションなどを受けることができます。
送迎があり、ご家族が施設まで送迎する負担が軽減できます。
在宅生活と両立しやすい点が特長です.
- 対象：在宅で暮らし、定期的な訓練を希望される方。
- 内容：歩行訓練、バランス訓練、上肢機能、ADL練習などを主に集団でを実施します。
- 利点：ご自身の生活スタイルに合わせやすく、継続が容易です。
- 注意：提供時間や個別量は事業所のサービス提供体制により差があります。
注意が必要なのは、個別対応の時間が限られる点です。
個別での関りの時間が取れない対策として自主練習メニューで補完します。
必要に応じて自費の個別枠を設けている事業所もあります。
3-4. 訪問リハビリ：自宅で受ける生活環境に即した支援
訪問リハビリは住環境に合わせたリハビリを実践できることが強みです。
送迎の必要がないため本人様、ご家族様の負担が少ないです。
ご自身の生活の場で行うため、家族指導と福祉用具連携が進めやすくなります。
- 対象：通所が難しい方や自宅環境の調整を要する方。
- 内容：実際の生活環境に近い場面（トイレや段差など）で動作練習を行うことが多いです。
- 利点：住宅改修や福祉用具の選定について、実際の現場で検討することができます。
- 注意：利用回数や時間は、介護度の違いなどにより制度上の上限があります。
・ 注意すべき点として、十分な訓練量の確保が難しいことが挙げられます。
対策としては、デイケアの併用や家族による自主練習の頻度を高めることが有効です。
また、短期間に限り自費で集中的な訓練を行うことも、補強策として検討できます。
4. 障害者総合支援法に基づくリハビリ施設
この章では、障害者総合支援法に基づくリハビリについて解説します。
介護保険の対象外となる方や、長期的な自立支援を必要とする方が利用できる制度になります。
医療保険や介護保険とは異なり、障がいをお持ちの方の「生活の自立」と「社会参加」を目的としています。
4-1. 障害者総合支援法とは？
障害者総合支援法とは、身体・知的・精神などの障害を持つ方が、地域で自立した生活を送るために支援する法律です。
リハビリにおいては「自立訓練」「機能訓練」「生活訓練」などの形で、日常生活に必要な能力を高める支援が行われます。
申請と支給決定を受けて利用する仕組みであり、市区町村が窓口となります。
- 対象：18歳以上で障害や難病があり、長期的支援が必要な方。
- 目的：日常生活の自立や社会復帰を支援する。
- 支援形態：通所・訪問・宿泊を組み合わせ、生活動作の訓練を行う。
介護保険とは異なり、年齢や要介護度で区切られないのが特徴です。
就労を目指す方、在宅生活を維持したい方の双方に対応しています。
4-2. 対象となる方と利用できるリハビリサービス
この制度で受けられるリハビリには、身体機能の維持だけでなく、就労など社会生活の再構築も含まれます。
理学療法士・作業療法士が中心となり、身体機能訓練や生活訓練、就労に関わる訓練を行います。
- 自立訓練（機能訓練）：歩行・立ち上がり・手指操作などの基本動作練習。
- 生活訓練：掃除・調理・金銭管理など、生活動作の自立を目指します。
- 就労移行支援：働くための体力づくりや職場での適応力を高める訓練を行います。
医療的ケアが必要な場合でも、医師との連携体制を整えて対応する施設が増えています。
対象範囲が広く、障害の程度や生活目標に応じて柔軟にサービスを選択できます。
4-3. 理学療法士・作業療法士が関わる支援内容
理学療法士（PT）や作業療法士（OT）は、身体機能の回復だけでなく、実際の生活に直結した訓練を行います。
障害の種類に応じて、通所や訪問で支援を実施します。
- 通所支援：施設での歩行・バランス・動作練習を行います。
- 訪問支援：自宅環境を利用した実際の動作に繋がるための生活動作訓練。
- 社会参加訓練：外出・買い物・趣味活動を通じた自立練習。
PT・OTが身体機能や高次脳機能の評価をもとに生活場面の評価を行い、本人の希望を尊重した計画を立てます。
日常生活と社会活動の両立を目指すのが特徴です。
4-4. 自立支援と社会参加を目指す活用ポイント
障害者総合支援法の利用には、市区町村への申請が必要です。
支給決定後、サービス等利用計画に基づいて支援を受けます。
相談支援専門員が調整を行い、リハビリと生活支援をつなぎます。
- 申請窓口：お住まいの市区町村の福祉課または障害福祉担当。
- 必要書類：主治医意見書、サービス等利用計画、申請書類。
- 併用例：医療保険での外来リハ＋障害者支援法での生活訓練。
注意が必要なのは、申請から利用開始まで時間がかかることです。
対策として、一時的に自費リハビリを利用することで、空白になる期間を補う方法があります。
長期的には、社会参加や就労支援と組み合わせることで、生活全体の安定を図ることが出来ます。
5. 自費でリハビリができる施設
この章では自費リハビリ施設の特徴について詳しく解説します。
自費リハビリとは保険制度の制限を受けず、目標や希望に合わせて自由度の高いリハビリを受けられる仕組みです。
保険下でのリハビリで十分な成果を得られなかった方や、さらなる改善を目指す方に最適な選択肢となります。
5-1. 自費リハビリ専門施設とは？
自費リハビリとの前提として、医療保険や介護保険を利用せずに全額自己負担で行う事があげられます。
制度の制限を超えて、目標達成に向けたオーダーメイドの支援を受けられることが最大のメリットです。
保険適用外の施設であっても、医療資格を持つ理学療法士・作業療法士が担当するためリスク管理もできるためも安全性は高いです。
- 保険に依存せず、本人様の状態に合わせた自由な頻度と期間を自由に設定できる。
- 一人ひとりに合わせたマンツーマンの個別対応が可能。
- 最新のリハビリ機器（ロボット・AI・電気刺激など）を導入している施設も多い。
デメリットは費用の高さですが、集中的な改善を短期間で目指せる点が大きな魅力です。
体験プランや見学などを活用し、施設の雰囲気や効果を確かめてから始めるのがおすすめです。
料金の相場は、地域、専門設備の有無、手技の熟練度により、幅があります。
↓↓↓詳しくは、こちらの記事をご覧ください。
【2025年版】自費リハビリの料金相場と選び方をわかりやすく徹底解説！
5-2. 利用対象者とメリット
自費リハビリは「もっと良くなりたい」と望む方に適しています。
医療保険や介護保険の期間内でのでリハビリが終了した後でも、継続的な支援を受けられる点が特徴です。
また、年齢や要介護度を問わず柔軟に対応できる施設が多いことが特徴です。
- 対象：保険リハが終了した脳卒中・脊髄損傷・パーキンソン病などの方。
- 内容：歩行、上肢機能、痙縮の改善。
- 利点：医療保険の「上限180日」など期間の制約がない。
- 強み：本人様主体での目標達成型プログラムであるため、モチベーションを保ちやすく、成果を実感しやすい。
注意が必要なのは、公的補助が使えないことです。
対策として、短期集中プログラムや回数券制度を活用することで費用負担を軽減することができます。
改善効果を数値化し、家族と共有することで継続意欲も高まります。
5-3. 料金相場とプラン内容
自費リハビリの費用は施設や施術時間により大きく異なります。
この章では、60〜120分の相場、パッケージ料金、割引制度などをわかりやすく解説します。
自費リハビリの料金は施術時間で大きく変動します。
1回60〜90分あたり8,000円〜30,000円が主な相場です。
- 初回体験：無料〜10,000円程度（カウンセリング含む）。
- 60分：8,000円〜15,000円程度
- 90分：13,500円〜30,000円（高度専門施設の場合）
- 120分：20,000円〜40,000円の設定もあり
（2025年10月時点 当社調べ）
継続利用を想定した月額制やコース契約では、1回あたりの料金が抑えられます。
週1〜2回通うことで早期改善を目指す方におすすめです。
料金が高く感じられる場合は、成果報告書や動画記録などを活用し「費用対効果」を確認します。
定期的な再評価で改善度を数値化する施設を選ぶと安心です。
5-4. 理学療法士・作業療法士によるサポート体制
自費リハビリ施設では国家資格を持つ専門職が施術を担当します。
評価からプログラム設計、再評価までを一貫して行い、継続的な改善のサポートを行います。
自費リハビリでは1回ごとの変化を可視化する仕組みが充実しています。
- 初回評価：身体機能・歩行・姿勢を詳細に分析。その後の目標や経過について詳しくご説明します。
- お客様目線でのプログラムの立案：本人様の望む目標を明確にし、週単位で内容を調整します。
- 実施・再評価：変化した内容を動画や数値でご提示しご家族とも共有します。ご納得いただいた上で次の課題を設定いたします。
自費リハビリでは個別で関わる時間が長いため、専門職との信頼関係を築きやすくなります。
そのことにより安心感が高まり、「できる」を実感するリハビリを提供することが出来ます。
また、ご家族様への練習指導も行うことで、家庭でのフォローできる体制を整えます。
脳神経リハビリセンターのリハビリによる改善事例をご紹介します。
【発症後約4年】30代・女性・脊髄損傷（不全麻痺）の改善事例
退院後は視野の狭さや右手の使いづらさがあり、着替えやトイレに介助が必要な状態。立ち上がりや着座も不安定で、転倒のリスクが高い状況でした。
ご家族が当センターのホームページをご覧になり、効果を期待してご来店。日常生活を介助なく行うことを目標に、リハビリを開始されました。
リハビリの結果、視線が安定しまっすぐ前を向いて歩けるようになりました。
また、体幹の筋肉もつき姿勢が改善されたことで、左右へのふらつきも少なくなりました。
↓↓↓詳しくは、こちらをご覧ください。
【発症後1年5か月】20代女性（K.S様）心室細動蘇生後脳症・右片麻痺の改善事例
6. まとめ｜目的に合った施設選びで、生活の質を取り戻そう
この章では、これまで紹介したリハビリができる施設の特徴と選び方を整理し、ご自身やご家族様に最適な選択を導くポイントをまとめます。
制度や目的の違いを理解することで、リハビリの成果を最大限に引き出すことができます。
6-1. リハビリ施設の制度別まとめ
リハビリを受けられる施設は大きく分けて、医療保険・介護保険・障害者総合支援法・自費リハビリの4つの制度に分類されます。
それぞれ目的や対象者が異なるため、現状に合った制度を選ぶことが重要です。
- 医療保険：発症・手術直後に集中的な治療を行いたい方。
- 介護保険：高齢期に機能維持や生活支援を受けたい方。
- 障害者総合支援法：長期的な自立や社会参加を目指す方。
- 自費リハビリ：保険の枠を超えて改善を続けたい方。
制度の違いを理解することで、必要なサポートを無理なく継続できます。
複数制度を併用する場合は、主治医やケアマネジャー、相談支援専門員との連携が大切です。
6-2. 目的別の施設選びのポイント
施設を選ぶ際は、「何を目指すのか」を明確にすることが第一歩です。
回復期・維持期・自立支援期のいずれに該当するかで、最適な施設が変わります。
- 集中して回復したい：回復期リハビリ病棟や外来リハビリ。
- 生活の質を維持したい：介護保険によるデイケアや特養。
- 社会参加を再開したい：障害者支援法による通所・就労訓練。
- さらに改善を目指したい：自費リハビリ施設で専門的支援を継続。
見学や体験を通じて、スタッフの対応・設備・雰囲気を確認すると安心です。
信頼できる理学療法士・作業療法士に出会うことが、継続へのモチベーションにつながります。
6-3. 行動の第一歩を踏み出すために
リハビリは、ご本人様に合った施設選びと継続が成果を左右します。
迷ったときは、主治医や専門職への相談から始めることが最も確実です。
制度や費用で悩んでいる場合も、複数施設の見学・比較を行うことで、ご自身に合った選択枝が見つかります。
制度にとらわれず、目標に向かって前進することが、真の「生活の質の回復」につながります。
6-4. 最後に
リハビリ施設にはそれぞれの強みがありますが、重要なのは「どの施設を選ぶか」よりも「どう活かすか」です。
専門職と二人三脚で歩むことで、身体の回復だけでなく、心の前向きさも取り戻せます。
患者様やご家族様が希望をもって生活できるよう、この記事がその一助となれば幸いです。
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この記事を書いた人
細葉 隆
理学療法士
2006年に理学療法士免許を取得。
一般病院・訪問リハビリ・介護老人保健施設・通所リハビリと全てのステージで脳卒中を中心としたリハビリを経験。
2024年、公的保険で回復できなかったお客様の改善をしたいという想いから、脳神経リハビリセンター仙台に勤務。
私はこれまでに様々なお客様とそのご家族とリハビリを通して関わってきました。お客様の夢や目標に向かってチームとして、そしてセラピストとして携わってきました。私のモットーはお客様や家族の方と同じ方向を向き、寄り添いながら一緒に進んでいくことです。
脳神経リハビリセンターでは、充分な時間と最新の機材が整っており、リハビリを必要としている方の夢を叶える場所であると確信しています。
1回1回のリハビリを通じて、小さな変化や気付きに喜びを分かち合い、目標が達成に向けて一緒に頑張ってみませんか。
皆様との出会いを楽しみにしています。
